1.クラウド事業を軸にストックビジネスを展開

2018年以降の３年間は売上横ばいが続きましたが、売上構成をクラウド事業へシフトさせることに成功しました。

中長期的に安定した成長に向け、売上高成長率、売上高総利益率、及びキャッシュフローに影響する前受収益、全社に占めるストック売上比率を重視しています。

セグメント別売上高

売上高の構成比（2024年）

1. （１）クラウド事業：自社開発したアプリケーションソフトウェアをSaaSの形態で提供する事業
2. （２）オンプレミス事業：自社開発したアプリケーションソフトウェアをオンプレミス環境で利用するパッケージソフトウェアとしてライセンスを提供する事業
3. （３）プロフェッショナルサービス事業：クラウド事業およびオンプレミス事業の各種サービスにおけるオンボーディング（導入支援）サービスや利活用コンサルティングサービスなど

ホリゾンタルSaaS 成長率

注：2023年4Q売上高から2024年4Q売上高の増加率。クラウド事業の成長率は2023年4Q累計から2024年4Q累計の増加率。

売上高総利益率

注：2024年4Q累計の数値

前受収益残高

注：2024年12月末時点の前受収益残高。クラウド利用料とソフトウェアメンテナンス料にかかる前受収益の合算。既に契約・入金済みであるが履行義務を果たしていないため収益として認識していない金額の合計。

ストック売上高比率

注：2024年4Q累計の売上高におけるストック売上の割合。ストック売上はクラウド事業売上とオンプレミス事業に含まれるソフトウェアメンテナンス売上を合算して算出。

2.好調なSaaS（Software as a Service）事業

主力のクラウド事業であるホリゾンタルSaaSおよびバーティカルSaaSの売上高は順調に推移しています。
主要なKPIとしてクラウドサービスの平均月額利用料、売上高維持率を重視しています。

ホリゾンタルSaaS売上高

注：ホリゾンタルSaaS売上高はSmartDBとINSUITEのクラウドサービス利用料の合計値です。

ホリゾンタルSaaS平均月額利用料（ARPA）

注：ARPA（Average Revenue Per Account） 2024年12月の月額利用料の合計を同時点での利用企業数で除して算出。

ホリゾンタルSaaS売上継続率（NRR）

注：NRR（Net Revenue Retention） 1年前（2023年12月）時点の利用企業の月額利用料が、1年後（2024年12月）に変化した割合。

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3.主力製品・成長ドライバー　SmartDB（スマートデービー）

ドリーム・アーツの主力製品・成長ドライバーは「SmartDB（スマートデービー）」です。
プログラミング不要のノーコード開発ツールで、非IT人材でも直感的な操作と簡単な設定で業務アプリケーションを開発することができます。「デジタルの民主化」をコンセプトに、業務デジタル化領域で顧客基盤を拡充しています。

プロダクトサイトへ

SmartDBの活用範囲

一般的な業務のデジタル化から基幹システム（ミッションクリティカルシステム）
周辺領域に至るまで幅広い範囲で活用できます。

大企業向けノーコード開発ツール「SmartDB（スマートデービー）」を中心に、
非競争領域の業務効率化サービスから競争領域の個別要件に基づくサービスまで幅広いエリアをカバー

ホリゾンタルSaaS

大企業向け
ノーコード開発ツール

大企業向け
社内ポータル構築ツール

バーティカルSaaS

チェーンストア特化型
情報共有ツール

個別クラウドサービス

特定顧客向け
クラウド開発運用サービス

日本の大企業が抱える課題を「デジタルの民主化」で解決します

当社の競合優位性

• 顧客基盤

  大企業への豊富な導入実績

• 業務ノウハウ

  導入事例に基づく業務デジタル化ノウハウの蓄積

• プロダクト機能

  大企業での利用に必要な権限管理、業務プロセス構築における機能的網羅性

• サービス運用

  大企業における稼働実績・運用ノウハウ

製品だけではない、付加価値創造の源は「人」

良い企業文化無くして、新しい価値は創造できず継続的な成長は難しいと考えています。

組織コンセプト

プロフェッショナルとして身につけるべき重要な４つの能力を定義

DAルーツ

DA文化理解と共感
（DA：ドリーム・アーツ）

抽象化力

概念化や抽象化

人間関係力

リーダーシップ、
チームビルディング

実務能力

知識や技能

パッケージソフトウェア型からクラウドサービス型へビジネスモデルを転換し、自社のDXを本格化。
「デジタルの民主化」で広がる未来。

1.市場規模と競合優位性

当社が属する市場と関連市場の規模

• （1）総務省情報流通行政局経済産業省大臣官房調査統計グループ「情報通信業基本調査結果2022年3月29日」
• （2）㈱富士キメラ総研 ソフトウェアビジネス新市場2023年版（SaaS提供形態ソフトウェア48品目の2023年度見込）
• （3）㈱アイ・ティ・アール「ITR Market View:ローコード/ノーコード開発市場2024」ローコード/ノーコード開発・クラウドサービス市場(2025年度予測)
• （4）デロイトトーマツミック経済研究所「ERPフロントソリューション市場の実態と展望【2024年度版】」

• （1）総務省情報流通行政局経済産業省大臣官房調査統計グループ「情報通信業基本調査結果2022年3月29日」
• （2）㈱富士キメラ総研 ソフトウェアビジネス新市場2023年版（SaaS提供形態ソフトウェア48品目の2023年度見込）
• （3）㈱アイ・ティ・アール「ITR Market View:ローコード/ノーコード開発市場2024」ローコード/ノーコード開発・クラウドサービス市場(2025年度予測)
• （4）デロイトトーマツミック経済研究所「ERPフロントソリューション市場の実態と展望【2024年度版】」

2.成長戦略